2023/6/29
Kaizen Platform、電通B2Bイニシアティブと共同でフォーム改善施策「B2Bグローススイッチトライアル」を提供開始
BtoB企業に特化し、リード獲得などの成果に直結するフォーム改善を支援

株式会社Kaizen Platform(本社:東京都港区、代表取締役:須藤 憲司、以下「Kaizen Platform」)は、株式会社電通(本社:東京都港区、代表取締役社長執行役員:榑谷 典洋、以下「電通」)と国内電通グループ12社で構成する電通B2Bイニシアティブ(※)が提供する「B2Bグローススイッチ」のパートナー企業として、BtoB企業特化型のフォーム改善施策「B2Bグローススイッチトライアル」をはじめとする各種施策を共同で提供いたします。

 

電通B2Bイニシアティブと共同でB2Bグローススイッチトライアルを提供開始

 

 

新型コロナウイルス感染症の拡大や営業人材不足を背景に、企業のマーケティング・営業のDXが急速に進んでいますが、DXツールの導入のみが目的になっていたり、各部門やプロセスごとに効果がでない分業化を推進している企業も多くあります。また、デジタル・テクノロジーを活用した「見込み客の獲得(リードジェネレーション)」「見込み客の育成(リードナーチャリング)」「見込み客の絞り込み(リードクオリフィケーション)」を総称する「デマンドジェネレーション」などのDX戦略の導入を始めている企業もありますが、適切な戦略設計を実施しないまま、「DXツールの導入」「ウェブサイトリニューアル」「インサイドセールスチーム設置」などの部分最適施策に終始していることが課題となっています。

「B2Bグローススイッチ」は、企業の現状分析や戦略設計からMAなどの各種DXツールの導入、コンテンツ制作、運用、内製化など、一連のデマンドジェネレーション基盤(デマンドセンター)を整備し、「瞬時に効果を可視化」「データドリブンに各工程を最適化」「各施策の効果最大化を一気通貫で支援」することで、デマンドジェネレーション活動における全体最適化を実現します。具体的には複雑で分かりにくいBtoBマーケティングの改善点を7つに絞り、中長期にわたって成果を出し続けるための統合的な改善施策を展開します。この施策の中には事業分析をもとにした具体的な社名単位でのターゲット企業リスト提供も含んでおり、マーケティング部門(営業企画部門)だけでなく、営業担当部門にもすぐにご活用いただけます。

Kaizen Platformは、「B2Bグローススイッチ」のパートナーとして、BtoB企業特化型のフォーム改善施策「B2Bグローススイッチトライアル」をはじめとする各種施策を共同で提供いたします。

 

 

■ 「B2Bグローススイッチ」全体像(7つの解決策)

 

デマンドジェネレーションの全体最適化のための以下の7つの解決策を「ターゲット企業」「事業構造」「組織構造」「商材特性」に沿って統合的に提案します。

①現状分析・戦略設計
②テクノロジー導入・活用
③広告運用強化
④コンテンツマーケティング
⑤WEB構築・改善
⑥ナーチャリング対策
⑦インサイドセールス導入支援
B2Bグローススイッチ全体像

 

 

■ フォーム改善施策「B2Bグローススイッチトライアル」

 

「B2Bグローススイッチトライアル」は、「B2Bグローススイッチ」の導入を検討するBtoB企業に向けたトライアルプランとして、電通B2Bイニシアティブとパートナー企業であるKaizen Platfromが共同開発したBtoB企業特化型のフォーム改善施策です。Webサイト上で最も成果に直結する「フォームのUI・UXを改善」することで、短期でのリード獲得の増加に貢献し効果を可視化します。1,200社50,000施策の実績・ノウハウを生かした「再現性の高いCVR(コンバージョンレート)改善施策」で効果改善を実現します。

企業向け人材サービス依頼フォームを改善

 

【「B2Bグローススイッチ」に関するお問い合わせ】
株式会社電通 電通B2Bイニシアティブ事務局 担当:梅木/市川
Email:b2b-initiative@dentsu.co.jp


(※)電通B2Bイニシアティブは、電通グループ13社で構成されたB2Bに特化した横断組織。(https://b2b.dentsu.jp/
「B2B領域特化のグループ横断組織「電通B2Bイニシアティブ」を発足」(2021年6月29日発表)

https://www.dentsu.co.jp/news/release/2021/0629-010398.html

構成社名一覧(順不同):(株式会社電通グループ、株式会社電通、カラ・ジャパン株式会社、株式会社電通デジタル、株式会社電通ライブ、株式会社電通プロモーションプラス、株式会社電通コンサルティング、株式会社電通国際情報サービス(ISID)、株式会社電通イノベーションパートナーズ、株式会社CARTA COMMUNICATIONS、株式会社ATRAC、Septeni Japan株式会社、株式会社ISIDビジネスコンサルティング)

株式会社Kaizen Platformについて

会社名 株式会社Kaizen Platform
設立  2017年4月 (2013年8月創業の米国法人Kaizen Platform, Inc. から事業譲渡)
代表者 代表取締役 須藤憲司
URL https://kaizenplatform.co.jp
所在地 東京都港区白金1-27-6 白金高輪ステーションビル 10F
事業内容

企業のビジネス部門に伴走し、DXを加速するマーケティング&ITパートナーとして、

顧客体験を改善する「攻めのDX」で事業成長を支援するソリューションを提供しています。

  • グロースソリューション
  • デジタルマーケティングのBPOサービスでKPI最大化による売上成長を支援
  • トランスフォーメーションソリューション
  • DXコンサルティングとIT開発でDXの投資対効果を高める支援

本件に関する報道機関からのお問い合わせ

担当 株式会社Kaizen Platform PR担当宛
Email press@kaizenplatform.com
TEL 03-5909-1151
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